会社概要| オーエスエレクトロニクス株式会社
COMPANY
会社概要
GREETING
ご挨拶
顧客目線から独自性を追求する、
そんな技術商社であり続けたい
1963年の設立時、当社はオーエス精器株式会社という社名で、トランジスタの製造下請と販売の事業を行っていました。
以来、技術商社として半世紀以上にわたり、エレクトロニクスの分野において、多くのお客様に優れた製品と技術を提供してまいりました。
創業時より受け継がれているのは、徹底した顧客重視の姿勢です。
ものづくりを担うお客様に寄り添い、その課題解決を創造的に支援すること。常に「有言行動」を心掛け、やるべきことを明確にし、お客様に説明し、行動に移すこと。
ビジネスライクに終わらず、人と人との絆を深く考え、お客様第一の姿勢で成果を残してきたからこそ、今日に至るオーエスエレクトロニクスの信頼と実績があるものと考えております。
時代は変われども、信頼関係の土台となるものは変わりません。
エレクトロニクス商社として新時代の技術情報を収集・共有するのは当然のこと、当社では今後も「独自性のあるエレクトロニクス技術商社」であり続けるために、努力していく所存です。
今後もお客様の期待にお応えできるよう力を尽くしてまいりますので、変わらずのご愛顧・ご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
オーエスエレクトロニクス株式会社
代表取締役 社長執行役員 東海林 尊信
VISION
経営理念と方針
経営理念
電子部品を通じて
社会を豊かにする
方針
「有言行動＋Ｓ」による
「筆頭代理店」を目指す
自分に対する信頼も、他人に対する信頼も、突き詰めれば約束を守り続けることで培われるものです。個人に対して、仲間に対して、もちろんお客様に対して、私たちは信頼関係を築くための第一歩として、「有言行動」を実践します。
「有言行動」とは
組織力によって高いサービス品質と迅速対応を両立する
オーエスエレクトロニクスは、「有言行動」を信条とする会社です。
市場変化の激しいエレクトロニクス業界の中でお客様に選ばれ、お客様の業績向上に貢献する為、自らがやるべきことを言葉にして明確にすることで、決意を固め、これをお客様と共有し、行動に移すことで実現します。
組織で力を出すためには、PDCA(Plan/Do/Check/Action)におけるPをまず宣言することで、目的意識をチームに共有し、組織のフォローアップを得ながら業務を遂行していきます。
お客様に対して組織として意識を向け、レスポンスのスピードや応対品質を高めお客様の信頼を勝ち取り、なおかつそれを継続していくために、弊社は「有言行動」という信条のもと、組織力を活かしてあらゆる課題解決をサポートいたします。
+S（プラスエス）」とは
2倍のサービス力でお客様に寄り添う
製造業における製品の品質管理の指標に、QCDS（Quality/Cost/Delivery/Service）があります。品質、価格、納期・入手性、対応・サポートという4つを製品の評価基準とする、という考え方です。
私たちは製造業ではありませんが、サプライヤとユーザの仲立ちをする事業者として、QCDSを強く意識して営業活動を行っております。
市場のニーズを踏まえてクオリティコントロールやコストコントロールを実施するのはもちろん、必要な製品を必要なタイミングでお届けすることを至上命題に据え、ものづくりの現場に寄り添ってまいりました。
技術商社である弊社は、これらQCDＳに加え、さらにS（サービス）を2倍にしてお客様の需要を満たし続けたいという意味を込めて、+S活動という行動指針を実施しております。
「筆頭代理店」とは
目標を高く掲げ、常に進化し続ける
筆頭代理店とは、顧客・仕入先、双方の一番を目指すことを意味します。
お客様の新たなニーズをつかみ取り、仕入先と協力しながらお客様の要望を満たすサービスの提供し続けていくこと。
「すべての顧客・仕入先の筆頭代理店になる」という目標は、常にお客様のNo.1に選ばれる代理店であり続けるという、私たちの決意の表れです。
HISTORY
沿革
| 1963年4月 | ラジオ・テレビ及び通信機器部品の製造販売の目的で設立／（商号：オーエス精器株式会社）資本金/400 万円 |
|---|---|
| 1965年9月 | 東京三洋電機（株）半導体事業部代理店となる |
| 1968年5月 | 東京三洋電機（株）資本参加 |
| 1971年2月 | 大阪営業所開設 |
| 1971年5月 | 三洋電機（株）部品事業部販売代理店となる |
| 1972年12月 | 長野営業所開設 |
| 1975年6月 | 三洋電機（株）灯器事業部販売代理店となる |
| 1975年11月 | 鳥取三洋電機（株）無線事業部販売代理店となる |
| 1978年4月 | 名古屋営業所開設 |
| 1980年5月 | 西関東営業所開設 |
| 1980年7月 | 台湾事業所開設 |
| 1980年12月 | 東北営業所開設 |
| 1981年9月 | 北陸営業所開設 |
| 1982年7月 | 東海営業所開設 |
| 1982年9月 | 京都営業所開設 |
| 1984年4月 | 明石営業所開設 |
| 1984年6月 | 多摩営業所開設 |
| 1984年9月 | 北信営業所開設 |
| 1984年12月 | 京浜営業所開設／オーエスエレクトロニクス株式会社に社名変更 |
| 1986年2月 | 新資本金/9,900 万円 |
| 1986年8月 | いわき営業所開設 |
| 1987年7月 | 台湾現地法人開設 |
| 1989年4月 | 金沢営業所開設 |
| 1990年8月 | シンガポール現地法人開設 |
| 1990年9月 | 甲府営業所開設 |
| 1991年4月 | 長野営業所 新社屋完成 |
| 1993年12月 | 香港現地法人開設 |
| 1997年10月 | 福岡営業所開設 |
| 1997年12月 | タイコエレクトロニクスレイケム株式会社正規代理店となる |
| 2002年4月 | いわき営業所、西関東営業所、金沢営業所 拠点統合による集約 |
| 2002年4月 | 中国上海連絡事務所開設 |
| 2003年4月 | 東海営業所 拠点統合による集約 |
| 2005年4月 | 中国深セン連絡事務所開設 |
| 2009年9月 | 上海連絡事務所を深セン連絡事務所へ統合 |
| 2011年4月 | 甲府出張所 長野営業所に拠点集約 |
| 2012年10月 | 第五営業部 拠点統合による集約 |
| 2013年4月 | 中国深セン現地法人開設 |
| 2013年5月 | インド連絡事務所開設 |
| 2015年10月 | 多摩営業所 拠点統合による集約／東北出張所、福岡営業所を飯田通商株式会社へ事業譲渡 |
| 2015年10月 | インド現地法人開設 |
| 2018年8月 | 上海現地法人を開設 |
| 2019年9月 | 福岡サテライトオフィス開設 |
COMPANY
会社概要
| 本社所在地 |
東京都千代田区外神田3-16-8 秋葉原三和東洋ビル5F |
|---|---|
| 代表電話番号 | 03-3255-5985 |
| 設立 | 1963年4月 |
| 資本金 | 9,900万円 |
| 事業内容 | 半導体・電池・電源・SSD・産業用カメラなど電子部品商社 |
| 従業員数 | 189名（2024年4月時点） |
| 主要取扱商品 |
|
| 主要取引銀行 | 三井住友銀行 神田駅前支店 三菱東京 UFJ 銀行 神田駅前支店、秋葉原支店 りそな銀行 秋葉原支店 みずほ銀行 神田支店 |
| 関連会社 |
|
OFFICER
役員一覧
| 取締役 |
代表取締役 東海林 尊信 取締役 会計参与 |
|---|---|
| 執行役員 | 社長執行役員 東海林 尊信 副社長執行役員 常務執行役員 上席執行役員 執行役員 |